東日本大震災では多くの人が家を失ったが、そんな時代だからこそ経営コンサルタントの大前研一氏は、改めて「家は買ってはいけない」と警鐘を鳴らす。
東日本大震災では約9万戸（工場や店舗も含む）が全壊し、大勢の人が家を失った。なかでも保険の適用がない人の被害は深刻で、住宅ローンだけ残った人も多い。
地震や津波のリスクが改めて浮き彫りになったことで、住宅の資産価値が大きく目減りした地域も少なくない。
たとえば、一部で地盤が液状化した新浦安では、新築高層マンションの価格が3割も下落した。25年も前から私は「住宅を買ってはいけない」と警告してきたが、
残念なことに今回それが最悪かつ最大のスケールで証明されることになってしまった。
地震国の日本では安心して家も持てないと考えると淋しくなりますね。
マンションなど地震で倒壊する恐れの有る不動産を所有するのではなく、利用するメリットだけ考えて分譲物件の高級賃貸マンションを借りて住むのが賢い考え方かもしれませんね。
